お金をもらう方法。条件が合えばもらえる給付金・助成金まとめ

国や自治体が用意している給付金や助成金には住宅関連の助成金、出産や子育てに関する給付金、失業手当などいろいろなものがあります。

こうしたお金をもらうには所定の条件を満たしていることが必要ですが、条件を満たしていても自治体から連絡が来るわけではないので自ら申請することが必要です。

そのため、知っていなければもらうことができません。

そこで、このページでは条件を満たす人なら知っていれば手続きをするだけでもらえるお金について解説します。

しっかり情報収集して損のないようにしましょう。

条件が合えばもらえる。国や自治体の給付金まとめ

国や自治体からもらうことができる給付金や助成金はとてもたくさんあります。

そこで、以下ではいくつかに分類して解説します。

自分に該当しているものがあるかもしれませんので、一度チェックしておくと良いでしょう。

住宅に関連する給付金・助成制度

最初に紹介するのは住宅関連の助成金や給付金です。

マイホームを持っていれば住宅ローン控除はすでに利用している方も多いでしょうが、それ以外の制度もあるのでしっかりチェックしてください。

  1. 家を買ったら確定申告をしよう!住宅ローン控除
  2. 特定有料賃貸住宅に住めば家賃補助が受けられる
  3. 子育て世代を自治体が応援、子育てファミリー世帯定住支援制度
  4. 緑化に協力すればもらえる、屋上緑化・壁面緑化助成制度
  5. 太陽光を採用したらもらえる、太陽光発電システム補助金

1.家を買ったら確定申告をしよう!住宅ローン控除

マイホームを持っている人なら、おそらく誰でも知っているのが住宅ローン控除です。

年末における住宅ローン残高の1%に相当する金額を所得税や住民税から差し引くことができます。

住宅を購入してから10年間、最大で40万円という上限はありますが、税金が大幅に安くなるので必ず行いましょう。

会社員や公務員なら勤務先で年末調整をしてくれるので普段、確定申告は不要ですが、住宅ローン控除の適用を受けるためには確定申告をすることが必要になります。

ただし、確定申告が必要になるのは1年目のみです。

参照:国税庁 住宅借入金等特別控除
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1213.htm

2.特定有料賃貸住宅に住めば家賃補助が受けられる

「特定優良賃貸住宅」に該当する賃貸住宅に住んでいると、国や市町村から入居者に対して最長で20年間、家賃補助が行われます。

特定優良賃貸住宅は、一般的な物件なら入居するときにかかる礼金や仲介手数料、更新料がかかりません。

そのほかにもメリットがたくさんあるので、長期的な損得を考えれば引っ越しても良いくらいです。

ただし、特定優良賃貸住宅は入居者が2人以上のファミリー層であることなど一定の条件を満たす人しか利用できませんので注意してください。

参照:埼玉県HP 特定優良賃貸住宅
https://www.pref.saitama.lg.jp/a1107/tokuyu/index.html

3.子育て世代を自治体が応援、子育てファミリー世帯定住支援制度

「自分たちの地域に住んでもらおう」と、各自治体が転入した人に助成金を支払っているのが「子育てファミリー世帯定住支援制度」です。

支援内容は各地域によって異なっており、月々の家賃を補助するケースや引越し費用を負担してくれるケースなどさまざまです。

ただし、すべての人がこの助成金を受けられるわけではありません。

この助成を受けるためには「予定登録申請」を行うことが必要で、その中から所得制限などの一定の条件を満たす人のみが対象となります。

参照:広島県呉市 新婚・子育て世帯定住支援事業
https://www.city.kure.lg.jp/soshiki/46/kosodatesetainoteizyuusiennzigyou.html

4.緑化に協力すればもらえる、屋上緑化・壁面緑化助成制度

一部の自治体では、建築物の屋上や壁の緑化を行う費用を助成してもらうことができます。

屋上の緑化の場合は緑化区域を作る場合やプランターを設置するなどの方法で樹木を植える場合などが対象です。

壁面の緑化はフェンスを設置してつる性の植物を育てる場合などです。

なお自治体によって助成を受けられる条件や金額が違うので、緑化を考えている場合は自治体に問い合わせて確認してください。

参照:都市緑化機構 屋上・壁面緑化の推進に関する諸制度
https://urbangreen.or.jp/tech/green-plathome/okujyoheimenryokukasuisin

5.太陽光を採用したらもらえる、太陽光発電システム補助金

太陽光発電システム補助金はその設置にかかる費用について助成してくれるもので、屋根にパネルを設置するものだけでなく、蓄電池や家庭用燃料電池(エネファーム)などさまざまなものが対象です。

以前は国の補助金がありましたが、現在は廃止されています。

しかし、自治体では助成が継続されているところがたくさんあるので、太陽光発電を検討しているなら自治体に問い合わせて確認してみましょう。

参照:パナソニック 太陽光発電システムの補助金検索ページ
http://sumai.panasonic.jp/solar/subsidy_info.html

出産・子育てでもらえる給付金

次に、出産や子育てに関する給付金を紹介します。

産婦人科などでも教えてくれますが、自分で申請しない限りもらえないので注意しましょう。

  1. 出産する時にもらえる、出産育児一時金
  2. 90日分の給料の3分の2がもらえる出産手当金
  3. 児童手当は0歳から中学卒業までもらえる
  4. ひとり親家庭なら、児童扶養手当がもらえる

1.出産する時にもらえる、出産育児一時金

出産育児一時金とは、子ども1人につき42万円が健康保険から支給されるものです。

ただし、産科医療補償制度に加入していないところで出産すると40万4000円となります。

対象となるのは被保険者または被保険者に扶養されている家族で、妊娠4ヶ月以上は全て対象です。

早産、死産、流産なども含みます。

参照:全国健康保険協会 出産育児一時金
https://www.kyoukaikenpo.or.jp/g3/cat315/sb3080/r145

2.90日分の給料の3分の2がもらえる出産手当金

出産手当金とは、出産の日以前42日から出産の翌日以降56日までの範囲で、会社を休んだ期間について支給されるお金です。

出産育児一時金が出産費用を保障する性質であるのに対し、出産手当金は出産で働けない期間の給料を保障する性質のものです。

1日あたりの支給額はおよそ、毎月の給料を30で割って3分の2をかけた金額になります。

参照:全国健康保険協会 出産手当金
https://www.kyoukaikenpo.or.jp/g3/cat315/sb3090/r148

3.児童手当は0歳から中学卒業までもらえる

児童手当とは、中学校修了までの子どもがいる家庭に支給されるものです。

もらえる金額は、0歳から3歳までは一律1万5000円、3歳から小学校修了までは1万円(第3子以降は1万5000円)、中学生は一律1万円となります。

ただし、所得制限があるので一定の所得を超えると受け取ることはできません。

所得制限は扶養親族の数によって異なり、たとえば扶養親族が2人いる場合は698.0万円と設定されています。

この金額は「所得」なので、「収入」で言えば917.8万円が目安です。

参照:内閣府 児童手当制度
https://www8.cao.go.jp/shoushi/jidouteate/gaiyou.html

4.ひとり親家庭なら、児童扶養手当がもらえる

児童扶養手当とは、離婚や死別などで父または母のいずれかによって育てられている子どもがいる場合に受け取ることができるお金です。

子供が18歳になった日の属する3月31日までが対象で、供が1人の場合は最大で月額4万2500円を受け取ることができ、2人目は1万40円、3人目以降は1人あたり6020円が加算されます。

ただし所得制限があるため、満額受けられるとは限らないので注意してください。

参照:滋賀県高島市 児童扶養手当
http://www.city.takashima.lg.jp/www/contents/1398996537953/index.html

失業・就職でもらえるお金

次に失業や就職に関連する給付金を紹介します。

収入が得られない間に数ヶ月もらえますので、こちらも該当する場合は申請しておきましょう。

  1. 雇用保険に加入している会社を辞めた場合は失業給付を受け取れることがある
  2. 就活しながら勉強しよう。職業訓練受講給付金
  3. 給料が下がってしまった高齢の方に、高年齢再就職給付金
  4. 給料が下がった65歳未満の方に、高年齢雇用継続基本給付金

1.雇用保険に加入している会社を辞めた場合は失業給付を受け取れることがある

雇用保険に加入している会社を辞めた場合は、雇用保険から失業給付(正確には基本手当といいます)を受け取れることがあります。

失業給付を退職してすぐに(正確には7日の待機期間経過後)受けられるのは倒産やリストラなど「会社都合」で辞めた場合です。

そのため、単にもっと条件の良い会社に転職したいなどの理由(自己都合)であれば、退職してから3カ月の待機期間があるのですぐには受け取れません。

また、ハローワークに登録して積極的に仕事を探しているなど他の条件もあります。

そのため、失業給付をあてにして安易に会社を辞めないように注意してください。

参照:ハローワークインターネットサービス 基本手当について
https://www.hellowork.go.jp/insurance/insurance_basicbenefit.html

2.就活しながら勉強しよう。職業訓練受講給付金

職業訓練受講給付金とは、再就職を目指す人がスキルを身につけることを支援する仕組みです。

「職業訓練実施機関」に認定されている機関で講座を受講すると、月10万円の「職業訓練受講手当」のほか、その機関に通うための交通費(通所手当)、宿泊代(寄宿手当)をもらうことができます。

支給を受けるにはハローワークに求職申請をし、職業訓練校などで実際に勉強することが条件です。

労働の意思があるとみなされないと支給されません。

また、自身だけでなく世帯の収入も支給要件に影響します。

参照:厚生労働省 職業訓練受講給付金
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyou/safety_net/44.html

3.給料が下がってしまった高齢の方に、高年齢再就職給付金

高年齢再就職給付金とは、次に説明する高年齢雇用継続基本給付金とともに、「高年齢雇用継続給付」制度からもらえるお金の1つです。

60歳以上65歳未満で再就職し、賃金が失業給付(基本手当)を計算する基準となった賃金月額の75%未満になり、かつ再就職手当を受け取っていないなどの条件を満たすともらえるお金です。

金額は賃金がどのくらい低下したのかによって異なります。

また、もらえる期間は基本手当をもらえる日数がどのくらい残っていたのかによって、再就職した日の翌日から1年または2年となります。

参照:厚生労働省 高年齢雇用継続給付について
https://www.mhlw.go.jp/content/11600000/000341366.pdf

4.給料が下がった65歳未満の方に、高年齢雇用継続基本給付金

高年齢雇用継続基本給付金とは、60歳以上65歳未満の人が失業給付(基本手当)を受給しないで再就職し、賃金が60歳のときと比べて75%未満になったときにもらえるお金です。

金額は高年齢再就職給付金と同様にどのくらい賃金が低下したのかによって異なります。

また、もらえる期間は65歳に達する月までです。

医療・介護に関連する給付・助成制度

次に医療や介護に関する給付、助成金を紹介します。

大事なものばかりなのでしっかり理解しておいてください。

  1. 高額の入院費・治療費がかかったら、高額療養費制度
  2. 確定申告すればお金が戻ってくる、医療費控除
  3. 子供の医療費をサポート、医療費助成制度
  4. 病気や怪我で働けない場合は、傷病手当金・休業補償給付
  5. 家族の介護で働けない場合は、介護休業給付金

1.高額の入院費・治療費がかかったら、高額療養費制度

高額療養費制度とは大きな怪我や病気をしてしまい、医療費が高額になったときにその負担を軽くしてくれる仕組みです。

たとえば入院して100万円の医療費が発生(病院の金額)したとしましょう。

3割負担なら窓口で支払う金額は30万円ですが、高額療養費制度が適用されることでいくらかのお金が戻ります。

この戻るお金のことを「高額療養費」といいます。年齢や所得によってその金額は異なります。

手続きをしないと戻りませんので必ず覚えておきましょう。

参照:厚生労働省 高額療養費制度を利用される皆様へ
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryouhoken/juuyou/kougakuiryou/index.html

2.確定申告すればお金が戻ってくる、医療費控除

医療費控除とは、生計を一つにする世帯の医療費が1年間で10万円を超えた場合、その超えた金額について所得控除を受けられるという制度です。

また、一定の条件を満たす人が所定の医薬品を購入した場合、1万2000円を超える部分についてセルフメディケーション税制の適用を受けることができます。

医療費控除とセルフメディケーション税制はどちらか1つしか利用できませんので、有利なほうを選んで利用しましょう。

参照:国税庁 医療費控除
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1120.htm

3.子供の医療費をサポート、医療費助成制度

自治体では、主に中学校を卒業するまでの子どもにかかる医療費を助成する制度を設けています。

一部の自治体では高校卒業までの子どもが対象になります。

助成の対象となるのは健康保険が適用されるもので、自己負担する2割または3割の金額の部分です。

助成の詳細は自治体によって異なり、自己負担額の全額を助成してくれるところもあれば、500円程度を差し引いた金額を助成するところもあります。

なお入院したときの差額ベッド代や食事代など、健康保険が適用されないものは対象外である点に注意してください。

参照:東京都板橋区HP 子どもの医療費助成
http://www.city.itabashi.tokyo.jp/c_kurashi/001/001261.html

4.病気や怪我で働けない場合は、傷病手当金・休業補償給付

病気やケガが原因で長期間、働けなくなった場合には傷病手当金や休業補償給付が役立ちます。

傷病手当金は健康保険からもらえるお金で、休業補償給付は労災保険からもらえるお金(労働災害が原因の場合)です。

いずれも働くことができない状態が4日以上続いた場合、1日あたりの賃金の6割程度のお金をもらうことができます。

傷病手当金については最長で1年6カ月までですが、休業補償給付については働くことができない状態が継続している場合は1年6カ月を超えても受給できます。

参照:全国健康保険協会 病気やケガで会社を休んだとき
https://www.kyoukaikenpo.or.jp/g3/cat310/sb3040/r139

厚生労働省 休業給付 傷病年金の請求手続
https://www.mhlw.go.jp/new-info/kobetu/roudou/gyousei/rousai/040325-13.html

5.家族の介護で働けない場合は、介護休業給付金

健康保険の被保険者が一定の要件を満たす人を対象とした介護をするために休業するときは、1回の介護休業期間について最長で3カ月間、介護休業給付金を受け取ることができます。

支給額は原則として1日あたり、休業開始時の賃金日額×67%に相当する金額です。

給付金は介護休業を開始した日から数えて1カ月ごとに支払われます。

参照:ハローワークインターネットサービス 雇用継続給付
https://www.hellowork.go.jp/insurance/insurance_continue.html

その他支給が受けられる年金・福祉制度

以上のほか、年金制度から受け取れる障害年金や遺族年金も大事なので必ず理解しておきましょう。

生活保護についても最低限のことは知っておいてください。

  1. 所定の障害の状態になったら障害年金が受給できる
  2. 残された遺族を支援する、遺族年金
  3. 生活が立ち行かなくなったら、生活保護

1.所定の障害の状態になったら障害年金が受給できる

病気やケガが原因で所定の障害状態になった場合、年金制度の1つである障害年金をもらうことができます。

障害年金には障害基礎年金と障害厚生年金の2つがあり、ベースとなるのは障害基礎年金です。

障害等級1級または2級に該当すると年間で最低77万9300円を受け取ることができます。

厚生年金に加入している間に初診日がある場合は障害厚生年金が上乗せされます。

また、障害の状態が2級に満たない場合でも3級の障害厚生年金をもらえます。

参照:日本年金機構 障害年金
https://www.nenkin.go.jp/service/jukyu/shougainenkin/jukyu-yoken/20150401-01.html

2.残された遺族を支援する、遺族年金

国民年金の加入者が死亡し、所定の条件を満たしている場合は遺族に対して遺族年金が支払われます。

遺族年金は遺族基礎年金と遺族厚生年金の2種類があります。

遺族基礎年金について支払いの対象となるのは子のある配偶者または子です。

つまり子どもがいないともらうことはできません。

また、ここでいう「子」は18歳になって最初に到来する3月31日までの子が対象なので、それ以上の年齢になると受給できなくなる点に注意してください。

参照:日本年金機構 遺族年金
https://www.nenkin.go.jp/service/jukyu/izokunenkin/jukyu-yoken/20150401-03.html

3.生活が立ち行かなくなったら、生活保護

生活保護は、世帯員全員の資産や能力を活用しても最低限度の生活が維持できない場合に福祉事務所から受け取れるお金です。

使っていない資産がある場合や働くことが可能な場合、他の制度から給付を受けられるような場合は適用されません。

親族等から援助を受けられる場合も同様です。

他の手段を検討しても生活ができないような場合は、まず福祉事務所に相談しましょう。

参照:厚生労働省 生活保護制度
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/seikatsuhogo/seikatuhogo/index.html

もらえるお金に該当がなければ、お金を借りるという選択肢も

さまざまな助成金や給付金を紹介してきましたが、これらは何かしら条件がないともらえないものばかりです。

そのため、条件を満たすものがなければ金融機関や貸金業者などからお金を借りるしかないでしょう。

お金を借りる方法はカードローンや消費者金融を利用するなどいろいろな方法がありますが、闇金だけは手を出さないようにしてください。

電柱などに貼られている広告の業者は大半が闇金と考えて良いでしょう。

闇金の金利は法定金利をはるかに超えるので、完済するのは困難です。

副業して、収入を増やす視点を持つことも大切

現在の収入だけでは生活できないということなら副業も検討しましょう。

最近はインターネットを利用した副業もたくさんあり、完全在宅でも可能です。

ヤフオクやメルカリなどの個人間売買の手段が増えているので不用品を気軽に売ることができますし、リサイクルショップなどで仕入れた商品をネットで転売することで稼ぐ方法(せどりといいます)もあります。

また、クラウドソーシングを利用することで、たとえばイラストが上手な人は似顔絵を描いて収入を得ることもできます。

ちょっとした特技があれば、お小遣い程度のお金なら誰でも稼げるでしょう。

まとめ:もらえるお金は多い。アンテナを張って情報収集を

国や自治体が用意している給付金や助成金の制度はとてもたくさんあります。

ここで紹介したものはほんの一部にすぎません。

大事なことは「知らないと利用できない」ものが多いということです。

中には利用できる条件を満たすと通知がくるものもありますが、大半のものはそうした連絡がありません。

そのため、こうした制度に対するアンテナを常に張って情報収集する習慣をもち、もらえるお金はしっかり請求して損をしないようにしましょう。