なぜか生活費が足りない方へ。無理なく出費を減らすための簡単ステップ

なぜか生活費が足りない方へ。無理なく出費を減らすための簡単ステップ

好きなだけお金を使えるという人は少ないはずです。

だから、誰しも自分なりの節約をしているつもりではないでしょうか。

しかし、節約は何となく行っているだけだと効果が十分に出ません。

また、ちょっとしたコツを知っていると結果が出やすいという特徴があります。

そこで、この記事では毎月の生活費が足りないと悩む人のために、無理なく出費を減らす方法について解説します。

なぜかいつも生活費が足りない。まずはその理由を見直す

なぜかいつも生活費が足りない。まずはその理由を見直す

生活費が足りなくなるという悩みを抱えている人には一定の傾向があります。

まず、日々のお金の使い方を見直して、生活費が足りなくなる理由を把握しましょう。

以下の点に気をつけてみてください。

  1. 収入に対して支出が多すぎる
  2. 家計に占める固定費の割合が大きい
  3. つい何となく払っている出費が多い

1.収入に対して支出が多すぎる

家計簿をつけたことがなく、毎月どのくらいのお金を使っているのかということを把握していない人は、そもそも収入を超える支出をしている自覚が足りないことがあります。

家計簿をつけても続かない、あるいはそもそもつける気にならないというのであれば、買い物をしたあとでレシートをもらう習慣を身につけることから始めてみるのがおすすめです。

きっちり家計簿をつけようとすると大変なので、まずは集めたレシートを眺めるところから始めてみてください。

それならきっと誰でもできるでしょう。

2.家計に占める固定費の割合が大きい

生活費が足りなくなる傾向のある人は、毎月の支出に占める固定費の割合が大きいという傾向があります。

ちなみに固定費とは毎月一定の金額が必ずかかるもので、家賃、携帯電話の基本料金、習い事の月謝などです。

固定費は一度見直すと、その後ずっと節約できるのが特徴です。

たとえばスポーツクラブの会員種別を見直し、全日で利用できる会員から夜だけの会員に切り替えれば月に1000円くらいは安くなるでしょう。

家計の改善は固定費の見直しから行うのが基本です。

3.つい何となく払っている出費が多い

それほど欲しいと思っているものでなくても、つい気軽に買ってしまうクセはないでしょうか。

特にネットで買い物をするときは気軽に買ってしまいがちです。

1つ1つの買い物は少額でも、集計してみたら月に5000円くらい使っていたなどということは珍しくありません。

そのため何か欲しいと思ったら買う前にちょっと考える習慣を身につけると、生活費が足りなくなることが減ってくるはずです。

お金が足りないを解決する6つの方法

お金が足りないを解決する6つの方法

生活費が足りないという状況を改善するためにできるのは、支出を減らすことと収入を増やすことの2つです。

ここではその具体的な方法を6つ解説しますので、実践できそうなものから取り組んでみてください。

  1. 可能な範囲で節約する
  2. 不用品を売って一時的な生活費の足しにする
  3. ローンは低金利で有利なものへ借入の見直し
  4. 副業で収入を増やす
  5. それでも生活費が足りない場合、お金を借りる
  6. 利用できる公的支援制度がないか調べる

可能な範囲で節約する

可能な範囲で節約する

生活費不足を解決するためにまず行うべきことは「節約」です。

以下、節約するための具体的な方法をみていきましょう。

最強の節約は、家計の見直しではなく「断捨離」

支出を減らすという場合、その支出そのものをなくす方法(断捨離)と支出額を減らす方法の2つにわけることができます。

あまり必要性を感じないものはすっぱりと断捨離(売却や解約)してしまいましょう。

タバコ・酒など嗜好品はやめる

タバコやお酒などの嗜好品はお金がかかります。

そのため、やめたほうがいいですが、ストレス発散を兼ねていることが多いので、ゼロにすることは難しいかもしれません。

銘柄や回数の見直しをして徐々に支出を減らすようにしましょう。

タバコについては吸える場所も限られていますし、肩身の狭い思いをすることも多いのではないでしょうか。

また、副流煙による受動喫煙の影響はとても大きいので、知らず知らずのうちに家族の健康を害しています。そのことを調べて詳しく知るだけでも、やめるきっかけになるかもしれません。

スマホは格安SIMに乗り換え

スマホを何となく大手キャリア(Docomo、au、SoftBank)で契約している場合は要注意です。

2年縛りで契約している場合、2年経過しても毎月の支払額は変わりません。

携帯電話にかかる費用を節約したい場合は格安SIMが使える端末を選び、最低でも3年は使うようにするのがおすすめです。

そうすると毎月の負担は数千円くらい違ってきます。

使っていない会員制サービスなどは退会

契約しているものの、ほとんど使っていないサービスが誰しも1つや2つはあるものです。

たとえばKindle Unlimitedや動画配信サービスのようなものはいつでもやめられるのに、興味を失った時点で放置しがちです。

こうしたサービスがないかどうかを定期的に確認すると、それらにかかる会費を節約することができます。

保険は見直しではなく、不要なものを解約

生命保険や損害保険に加入している場合は見直しをしてみましょう。

特に生命保険は比較しないで加入している人が多いので、保険ショップで相談すれば同じ保障内容でもっと安い保険が見つかるかもしれません。

また、プロに相談することでそもそも不要な保険が見つかることもあります。

不要な保険は解約することで、毎月の保険料を節約することができます。

【注意】食費の節約しすぎは危険

生活費を節約する王道の1つは「食費を削る」ことです。

食費を削るのは意外と簡単で、炭水化物を増やして野菜を減らしたり、インスタント食品を増やしたりすれば節約できます。

ただし、食べ物がかたよると栄養のバランスが崩れて病気の原因になる恐れがあります。

塩分が多ければ高血圧、炭水化物が多ければ糖尿病、肉類が多ければ中性脂肪が蓄積して動脈硬化の原因になる可能性があります。

自覚症状がないことが多いので注意しましょう。

究極の固定費見直しは引っ越し

引っ越しが可能であれば、公営住宅など家賃の安い物件に引っ越すことで長期的な節約が可能になります。

引っ越しをするときは引越し費用、敷金・礼金、不動産業者の手数料などさまざまなお金がかかります。

家賃が5万円くらいの物件でもトータルで20万円くらいはかかるでしょう。

それでも月に1万円の節約ができれば、約1年半が経過すればそれ以降は節約になります。

敷金や礼金がゼロという物件もあるので、軽い気持ちで物件情報を眺めてみてはいかがでしょうか。

不用品を売って一時的な生活費の足しにする

不用品を売って一時的な生活費の足しにする

自宅には、探せばすでに使わなくなったものがあるはずです。

以前はそれなりのものでなければ売れませんでしたが、今はメルカリなど個人間売買の手段が増えたので、自分にとって何の価値のないようなものでも売れることがあります。

「こんなもの売れないだろう」と思っても、初めから決めつけずにメルカリやヤフオクで検索してみるのがおすすめです。

まずは衣類・書籍・CD・ゲームなど定番商品を売却

衣類・書籍・CD・ゲームのようなものであれば、おそらく誰でも1つや2つはいらないものが見つかるはずです。

中古品店に持ち込む場合は1つだけだと恥ずかしいと思うかもしれませんが、ネットオークションなら単体で売られていることも珍しくないので、決して恥ずかしくありません。

むしろ必要としている人には喜ばれるので、積極的に売ることを検討してみましょう。

着物・古銭・切手・時計など趣味のものは買い取り専門サービスへ

着物・古銭・切手・時計などを売りたい場合は、何となく近所のリサイクルショップに持ち込んだりメルカリに出品したりしてはいけません。

なぜなら、これらは専門の買取サービスがあるからです。

専門の買取サービスを行っている業者に売るほうが高く売れる可能性があるので、どこで売ると一番高く売れるかしっかり確認してから売りましょう。

車・バイクは売却して、シェアリングサービスを利用

車やバイクは金食い虫と言われることもあります。

これらを持っていると駐車場代、ガソリン代、車検代、税金などで毎月かなりのお金が消えるからです。

地方都市で生活していてどうしても必要というのなら仕方ありませんが、東京都心での生活が中心なら車やバイクにかかる費用はもったいないです。

他の交通手段やレンタカー・カーシェアなどを活用すれば大きく節約できるでしょう。

大切な愛車を手放したくない!という方は、「個人間カーシェアリング」がオススメです。

車を使わない時に、誰かに貸出できるので、収入を得ることができますよ。

ローンは低金利で有利なものへ借入の見直し

ローンは低金利で有利なものへ借入の見直し

ローンはより金利の低い商品に借り換えをすることで、利息を節約することができます。

借り換えには手数料がかかることがあるので必ずしも安くなるとは限りませんが、見直さないのはもったいないです。

住宅ローン・マイカーローンは借り換え

住宅ローンやマイカーローンは積極的に借り換えを検討しましょう。

特に住宅ローンは見直しの効果が大きいです。

住宅ローンは金利変動リスクをおさえるため長期の固定金利で組んでいる人も多いでしょうが、金利の安い変動金利で早く元金を返済してしまえば問題がないとも言えます。

今後、市場金利が短期間で大きく上昇すると考えないのであれば、思い切って変動金利の安い住宅ローンに切り替えるのも有効です。

カードローンはおまとめローンで一本化

カードローンや消費者金融からのローンが複数ある場合、「おまとめローン」を利用すると返済総額が減ることがあります。

ただし、審査に通らないリスクもあるので必ず利用できるわけではない点に注意してください。

副業で収入を増やす

副業で収入を増やす

支出を見直しても生活費が足りないという場合は副業を検討してみましょう。

副業といっても外へ働きにいくものだけでなく、完全在宅でできるものもあり選択肢は豊富です。

会社員はアルバイトをしてダブルワークが確実

会社で副業が認められているのであれば、休日にアルバイトをして稼ぐのが確実かもしれません。

今は人手不足で悩んでいる業界も多いので、意外と高い時給で働ける可能性があります。

ただし副業に精を出しすぎると本業に支障をきたして本末転倒になりますし、副業が認められていないのにこっそり行うと、税金がきっかけで会社に見つかって解雇されるかもしれません。

十分に注意してください。

外出が難しい場合は自宅でできる副業を探す

外に働きに行くのがイヤ、あるいは小さい子どもがいるなどの理由でそれが難しいというのであれば、完全在宅で働くことを検討してみましょう。

クラウドソーシングを利用すれば、あなたのスキルをお金に変えることができます。

たとえば文章を書いたり絵を描いたりするなどのスキルです。

クラウドソーシングは個人で受注可能なレベルの仕事をしてほしい人と、仕事をしたい人をつなぐサービスです。

うまくマッチングすれば、外でアルバイトをするよりも大きく稼げることが珍しくありません。

片手間で100万円稼げるなど、詐欺まがいの副業に注意

お金に困っている状況だと判断力が鈍り、詐欺まがいの話にだまされやすくなります。

「片手間で月に100万円稼げる」「誰でもカンタン」などとうたわれているものは、基本的にあなたをだまして自分だけ儲けようとしていると考えて良いでしょう。

特に高額な教材を最初に購入させ、講習が終わったら仕事を与えるというものは要注意です。

教材の代金だけを取られ、実際は仕事を紹介してもらえないと考えておいてください。

それでも生活費が足りない場合、お金を借りる

それでも生活費が足りない場合、お金を借りる

支出を減らしたり副業を始めたりしても、一時的にお金が足りなくて困ることもあるでしょう。

そういうときはお金を借りて急場をしのぐしかありません。

急ぎで必要な場合は消費者金融がベスト

急なお金が必要というときは、銀行のような堅い金融機関よりも消費者金融のほうが便利です。

審査が早く即日で融資を受けられるからです。

ここでは代表的な消費者金融を3つ紹介します。

  1. プロミス
  2. アコム
  3. SMBCモビット
1.プロミス

プロミスは三井住友銀行グループの消費者金融です。

20歳以上で安定した収入があれば利用が可能で、最高500万円まで融資を受けることができます。

金利は最低4.5%で、条件を満たせば最短1時間で即日融資を受けることも可能です。

2.アコム

アコムは三菱UFJフィナンシャルグループの消費者金融です。

20歳以上で安定した収入・返済能力のある人が対象で、借入限度額は800万円です。

審査にかかる時間は最短30分で、契約日の翌日から30日間は無利息です。

金利は最低3.0%、借入金額が10万円以下なら毎回の返済額は5000円から借り入れができます。

3.SMBCモビット

SMBCモビットもプロミスと同様、三井住友銀行グループの消費者金融です。

20歳以上で安定した収入があり、所定の審査基準を満たせば最高で800万円まで借り入れが可能です。

金利はアコムと同様に3.0%から借り入れ可能で、10万円以下の借り入れであれば毎月の返済額は4000円から設定できます。

利用できる公的支援制度がないか調べる

利用できる公的支援制度がないか調べる

国や自治体は、お金に困っている人のためにさまざまな支援制度を設けています。

以下で状況に合わせた支援制度を紹介しますので、金融機関からお金を借りる前に使えそうなものはないかどうか検討してみてください。

  1. 妊娠中・子育て中の方
  2. 母子家庭・父子家庭の方
  3. 無職・失業中の方
  4. 学生の方
  5. どれにも属さない場合は生活福祉資金貸付制度の利用検討も

妊娠中・子育て中の方

子どもを妊娠して、出産費用をどうするか悩んでいるならそれほど問題はありません。

健康保険に加入していれば、出産育児一時金として原則42万円を受け取ることができるからです。

また、出産後は3歳未満の子ども1人あたり1万5000円、3歳以上は1万円の児童手当を受け取ることができ(金額は所得や人数によって違いがあります)、医療費についても助成があるので自己負担はほとんどありません。

ただし、こうしたお金は手続きをしないと受け取れないので、どんな手続が必要になるのか知っておきましょう。

母子家庭・父子家庭の方

子どもを母親または父親のどちらか1人で育てる「ひとり親家庭」に対し、自治体はさまざまな支援制度を用意しています。

たとえば生計維持者が死亡したことによってひとり親家庭となった場合は「遺児手当」が受け取れたり、学用品費や給食費などの援助を受けられたりすることもあります。

詳細はお住まいの自治体で確認してください。

無職・失業中の方

失業中で再就職先を探しているものの、スキルがなくて良い条件の求人に応募できないという場合は「求職者支援制度」を利用すれば、原則として無料で技術を身につけるための講習を受けることができます。

この制度を利用するためにはハローワークに求職の申込みをしているなど一定の条件を満たしていることが必要です。

また、合わせて「職業訓練受講給付金」がもらえることもあるので、何か新しい技術を身につけて再スタートしたい場合は利用を検討してみてください。

学生の方

学生であれば、20歳になると加入義務のある国民年金の保険料を負担に感じている人も多いのではないでしょうか。

学生の場合は「学生納付特例」という制度を利用することで、一定の基準を満たすと在学中の保険料の納付を猶予してもらうことができます。

ただしあくまでも「猶予」であり、最終的には支払わないでいると老後にもらえる年金の金額が少なくなるので注意してください。

どれにも属さない場合は生活福祉資金貸付制度の利用検討も

低所得者、高齢者、障害者などで一定の条件を満たす人は、都道府県の社会福祉協議会から「生活福祉資金」の貸付を受けられることがあります。

たとえば医療費や公共料金の支払いで困っているときに10万円以内の小口資金を借りることができたり、生活を再建するまでの生活費や賃貸住宅の入居費用などを借りたりすることができます。

まとめ:出費を減らした上で、収入を増やすことを考える

生活費が足りないときに考えるべきことは、まず支出を減らし、そのうえで収入を増やすことです。

ただ収入に少し余裕が出てきたとしても、安易に生活水準を上げないように注意してください。

生活水準を上げてしまうと貯蓄が増えず、「生活費が足りない」という状態から抜け出せなくなるからです。

貯蓄ができない体質のままだといざというときに困ります。

そのため支出の見直しは定期的に行い、計画的に貯蓄ができるようになりましょう。